EBITDA

定義

EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization）は、利払前・税引前・減価償却前利益。一般的には以下のように計算する：

EBITDA = 営業利益 + 減価償却費 + のれん償却費

または：

EBITDA = 当期純利益 + 支払利息 + 法人税等 + 減価償却費 + のれん償却費

実務上の位置づけ

EV/EBITDA マルチプル

M&A や上場企業の相対評価で最も頻繁に使われる指標。企業価値（EV）を EBITDA で除して、何年分の EBITDA で企業価値を回収できるかを示す。業界別のレンジ：

• SaaS：15〜30x（高成長）
• 製造業：6〜10x
• 小売：7〜12x
• 不動産・インフラ：10〜20x

調整済 EBITDA（Adjusted EBITDA）

M&A DD では、一過性費用・オーナー個人費用・非事業費用を EBITDA から加減する「Adjusted EBITDA」を算定する。調整項目の例：

• 一過性の訴訟費用、リストラ費用
• オーナー・経営陣の過大報酬
• 不要な接待交際費、私的経費
• 本社オフィスの超過スペース家賃
• Pro Forma 調整（売却対象から除く事業の損益）

Adjusted EBITDA は買い手・売り手で主張が分かれる。EBITDA 1 単位の調整が EV/EBITDA マルチプル分だけ対価に反映されるため、M&A 交渉の中心論点となる。

限界と批判

• 設備投資が大きい事業では EBITDA が実態を過大評価する。Warren Buffett が「EBITDA 教会」を批判した理由。減価償却は将来の設備更新ニーズを反映する
• 運転資本の変動を無視する。急成長で NWC が急増している事業では EBITDA と FCF が大きく乖離する
• 一時的な EBITDA 改善を永続的と誤認するリスク。コストカット・研究開発削減による EBITDA 改善は持続性がない
• IFRS 16（リース）導入後の歪み。オペレーティングリースが BS に計上され、減価償却・支払利息に分解されるため、EBITDA が増加する（実体は変わらない）

CFO・経営者視点での論点

• EBITDA Margin（EBITDA ÷ 売上高）で業界内比較。上位四分位との差を分析し、改善余地を特定
• EBITDA を KPI として経営管理に使う際の副作用。事業部責任者が設備投資を過剰に行うインセンティブが生まれる（減価償却は EBITDA に響かない）。ROIC と併用する
• M&A Exit 準備で Adjusted EBITDA を早期に整理。DD 直前に調整を主張すると、買い手から不信感を持たれる

関連用語

• 企業価値評価
• 類似会社比較法（マルチプル法）
• フリー・キャッシュフロー