Abundia Advisory は、経営の節目に静かに寄り添う独立系のアドバイザリー・ブティックです。社名の Abundia は、ラテン語系の abundance ——豊かさ、潤沢、ひらけゆく可能性——に由来します。事業が最も豊かな判断を必要とする瞬間に、思慮ある伴走者でありたいという意思を込めています。

ブティックの価値は、少数の案件に深く関わることにあります。大型組織では拾いきれない個別の文脈、所有者の事情、経営者個人の判断の重みまで含めて、取引と経営の意思決定を支える——それが、独立系のアドバイザーが立つ場所だと考えています。

Founder & CEO

キャリアの起点は、野村総合研究所と日本 IBM の合弁会社（株式会社 NIWS）における、SQL・R・Python を用いた株式ポートフォリオおよび不動産データの分析・システム開発業務。その後 PwC あらた監査法人（現 PwC Japan 有限責任監査法人）で監査および内部統制のアドバイザリー業務に約4年半従事したのち、2013年より PwC アドバイザリー合同会社（ディール・アドバイザリー）および EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（ストラテジー・アンド・トランザクション）の東京オフィスで、通算およそ10年にわたり M&A アドバイザリーに従事、最終職位はシニアマネージャー。2022年に独立し、以降 Abundia Advisory の屋号で案件に向き合っています（2025年、Abundiaアドバイザリー合同会社として法人化）。

案件の種類は、企業買収・売却、株式交換・移転、事業譲渡、合併、会社分割、ジョイントベンチャー組成、事業再生、PFI、ホテルなど不動産関連資産の買収、不動産 AM 会社をターゲットとする M&A など、国内外の様々なトランザクションに及びます。機能的には、ファイナンシャル・アドバイザリー（FA）、株式・事業価値評価（バリュエーション）、事業計画検証、財務デューディリジェンスを中心に、売買契約書（SPA）レビュー、交渉支援、ストラクチャリング支援、クロージング後の統合アドバイザリーまで、ディールのライフサイクル全般をカバー。

クライアントは国内外の事業会社、政府および PE ファンド。直近の関与案件には、PE ファンドの介護事業 LBO リファイナンス、国内航空機整備企業の MBO、PE ファンドの国内ホテル取得、総合商社による豪州鉄道会社の新株引受、それぞれに係る財務モデリング支援；MBO における少数株主保護目的の株式価値評価および係争支援；国内製造業による US ファンド配下の米国会社の英国事業取得に係る Buy-side アドバイザリー（交渉支援・財務 DD・価値評価）；PE 売却案件の価格調整条項（運転資本・ネットデット）係争対応および意見書作成支援；米国 PE の日本国内 BESS 投資の資金調達ストラクチャリング・Bankability ヒアリング；国内小売電気事業オーナーによる MBO アドバイザリー；ケミカルリサイクルおよび LiB リユース事業への市場参入調査・モデリング；太陽光発電施設取得に係る DD・評価など。

米国公認会計士（U.S. CPA）、CFA Level 3 candidate。早稲田大学大学院経営管理研究科（Waseda Business School）ファイナンス専修修了。同研究科の夜間 MBA コースにおいて、Equity Portfolio Management（株式ポートフォリオ運用）および Spatio-Temporal Statistics（時空間統計学）のティーチング・アシスタントを務めました。

初期キャリアのデータ分析業務およびティーチング経験を土台に、R・Python による定量分析を M&A および経営分析の実務に取り込み、AI を活用した業務効率化にも積極的に取り組んでいます。活動拠点は東京および山梨。

Principles

私たちの流儀

Ⅰ

少数の案件に深く

Depth over breadth

量より質。同時並行で多数を回すのではなく、少数の案件に腰を据えて、細部と構造の双方に目を配ります。

Ⅱ

独立系の立ち位置

Independent vantage

大型組織の制約や利益相反の構造から離れ、クライアント固有の文脈に即した判断を示します。

Ⅲ

判断の質を商品に

Judgment as product

売るのは時間でも資料でもなく、経営者が下す重要な判断の質そのものです。